国内BtoC EC市場の最新トレンドと展望

経産省のEC市場レポートを元担当調査責任者が徹底解説

 

【ウェビナー・オンデマンド配信】

2024年1月に開催したウェビナー動画です。エントリーフォームに必要事項をご入力の上、ご視聴ください。

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2023年8月に経済産業省が「令和4年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」をリリースし、2022年の日本国内における物販系分野の BtoC-EC市場規模は14兆円弱、EC化率で9.13%( 0.35ポイント増)に達したと発表されました。順調に成長を続ける国内BtoC-EC市場ではありますが、その成長スピードは段々と緩やかなものとなってきています。市場の成長が鈍化する中、各EC事業者には競合他社との差別化を図る新たな成長戦略が必要となってきています。

本ウェビナーでは、経済産業省のEC市場調査レポートを2014年から7年連続で担当された経歴を持つ、デジタルコマース総合研究所の本谷 知彦氏をお招きし、同レポートには掲載されていない、より深みのある考察データを多数用いて、日本のEC市場の真の姿と今後の展望をご紹介します。


  1. 国内EC市場の深掘り
    経産省EC市場レポートを深掘りする形で、同レポートには未記載のデータを紹介し、より正確に国内のEC市場の実態を解説します。
     
  2. 消費行動の変化
    コロナ前後での消費行動の変化を説明します。特にオムニチャネルが論点になります。またデジタルがもたらしている消費行動の変化について、データを交えながら要点をご説明します。
     
  3. 物流問題の処方箋
    再配達率、物流個数、積載率などのデータをもとに、物流事業者側や販売側が抱えるそれぞれの課題認識に基づき、物流問題を多面的に深掘ります。
     
  4. あらためて考えるこれからの EC 市場での勝ち筋とは?
    以上を踏まえ、EC市場で生き残るポイントについて説明します。その際、マーケットプレイスの活用方法について触れることとします。

 

こんな方におすすめ:

  • 国内BtoC EC市場の最新トレンドに関心のある方
  • DXを軸としたCX向上に興味のある方
  • EC運営に何かしらの課題を感じている方

 

スピーカー:

本谷 知彦 (Tomohiko Mototani)
株式会社デジタルコマース総合研究所 代表取締役
 1990年大和総研入社。ITの主任研究員等を経て2013年より国内外の産業調査・コンサル業務に従事。2014年から7年連続で経産省EC市場調査を担当。退職後2022年にEC特化のシンクタンク「デジタルコマース総合研究所」設立。現在に至る。